The translation was made by pia tomato
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University Student asks some questions
サンフランシスコ州立大学の学生です。アンドリュー・ハナミ先生の授業で日米関係についてレポートを書いています。以下、８つの質問にお答え頂ければ幸いです。
１・貴方の背景を簡単に教えてください。
２・日本がその戦争犯罪に関して正当性を主張することに対し、今日アメリカが無関心であるのは、日本の積極的な情報提供がないからでしょうか、あるいはアメリカの政治的判断によるものでしょうか？
――両方です、そしてそれ以上です。アメリカや西側諸国では情報のやりとりがどのように行われるのか、日本は理解していません。この点、欧米と日本では大きな違いがあります。
1953～1989年頃ならば、日本は前の戦争について米英の認識だけを相手にしていればよかったし、中韓もその歴史観を作り上げておらず、世界にそれを押し出すこともしませんでした。 だが 中韓 両国とも素晴らしい「マーケティング」能力をもっています。
「マーケティング」が問題の要なのです。
一方、日本は真実と純粋な意図だけで十分 通用すると信じており、真実を話せば人々は－純粋な意図を持っている限り－それを信じてくれるのが当然だと考えます。
しかし西側諸国ではそれは通用しません。その「真実」は、「商品」と同じように「マーケティング」して売り込まねばならないのです。「公民権法」はデモ行進と演説だけではなく、映画、テレビ、書籍、等々で プロモートすることにすることによって ようやく獲得されたのです。
日本は自分たちの「物語」を真剣にプレゼンテーションしているようには見えません。
他の国々と比べてみてください。 各国はいつもアメリカでの「マーケティング」に熱心です。多くのアメリカ人が心から好意を持っているイスラエルでさえ、中東の出来事についてはイスラム過激派の主張と戦うために自分たちの主張を「売り込まねば」ならないのです。
それに日本は、中韓両国からの反日宣伝だけではなく、アメリカの日本への視点にも対抗しなければなりません。
アメリカでは先の太平洋での大戦は、日本に掌握され圧政を敷かれている太平洋地域を日本から解放するために戦った、という大義名分が 信じられています。その見解に異議を申し立てることは、アメリカ人の気持ちからすれば大問題です。実際のところ太平洋戦争は米国が戦ってきた戦争と同様、地政学的条件によるものでしたが。
われわれは大義名分を作り出すことと、プロパガンダに長けていた、これが決定的でした。日本を正当化すると、アメリカ人は「あなたのおじいさんは嘘つきだよ」といわれたのと同じ感情に襲われるでしょう。 ですから日本は、自分たちの大義名分を主張することによって、アメリカ軍兵士ひとりひとりの崇高な犠牲を損なうものではない、それはどうしてか、ということを分からせる必要があります。どちら側の兵士もそれぞれの正義のために戦ったのです。
そうしてアメリカに理解させる努力と同時に 日本は中韓のプロパガンダにも対抗せねばなりません。中韓両国は 自分達の側にアメリカのメディア、学界、政治家を引き寄せるべく莫大な金を注ぎ込んで強力なロビー活動をし、おもてなしをしています。日本はそれに対抗すべく立ち上がりかけていますが、残念なことに中韓の長年よく練られた「魅惑のプログラム」は勝ち続けているのが現状です。
シナの巨大市場に進出すれば莫大な利益を手に入れられる、とメディア各社に誘いをかけているのも、その「魅惑のプログラム」の一環です。 シナ政府はメディアに対して自信ありげに強硬な態度を取っています。好ましくないメディアにはシナ市場への参入を禁止するという脅しが効くからです。アメリカではハリウッドからニューヨークまでこの事実を知っていますが、残念ながら余りにも多くの人がシナに追随しているのです。
３・歴史観が対立していても日米両国は友好的な関係を保てるでしょうか？ それとも双方の間でもっとコンセンサスが必要でしょうか？
――もし日本がその歴史観を正しく わかりやすく 呈示したならば、多くのアメリカ人、とくに退役軍人は自分たちの立場との相似性を見出すことでしょう。
安倍首相は先日の米議会演説で、聴衆の中にいたスノーデン大将に言及しました。硫黄島での戦歴がある大将は、旧敵との和解を示している退役軍人のひとりとしてその場にいたのです。
歴史には当然 必ず見解の相違があります。
問題は、これを利用して中韓が 憎悪と不和を引き起こそうとしていることです。
日本はもっと真剣に、歴史の論理的・感情的なプレゼンテーションを西側諸国に対して行うべきです。
４・フランクリン・ルーズベルトによるJB355（日本本土爆撃計画)、蒋介石軍へのアメリカ人パイロットや戦闘機提供は戦争行為だと思いますか？
――開戦に先立って、アメリカはシナ国民党支援のために多くの支援を行いました。 飛行機燃料だけでなく、CAMCO、顧問、公的あるいは民間のアメリカ人（Herbert Yardleyなどの暗号解読者も）などです。 強力な諜報艦USS Panayもそうです。10年以上にわたりわが国（米国）の太平洋艦隊緊急事態計画では毎年対日太平洋戦の戦争ゲームが行われていました。
日本はこれを知り、抗議を続けていましたが、成果がありませんでした。
アメリカはB17爆撃機をフィリピンに、真珠湾に艦隊を配置し、日本領土（台湾）に対する初期攻撃能力を備えました。ケネディ政権時の10月ミサイル危機のことを思い出してください。ソ連とキューバは主権国（キューバ）の中にミサイル基地を建造しつつあり、アメリカはいまにも第３次世界大戦を始めるところでした。ソ連は退いて戦争を回避しましたが、これはわが国がその勢力圏や重要な国家安全保障領域をいかに深刻に考えていたかを示します。わが国は中南米でも止むことなく介入していますーーはるかに低いレベルではありますが。このような論理を逆にしてみると、日本の行動は理解できるのです。
５・日本は自前の軍と装備を開発すべきでしょうか？ あるいは独仏両国がEUと協力しているように、同盟諸国と協力して兵器を開発すべきでしょうか？
――日本は他のすべての同盟国家とよい関係にあります。どのようなシステムを取り入れるのが最善か、また自国で開発すべきか、日本は検討すべきです。
戦争となれば補給線は絶たれる可能性があり、日本はこのことも考えねばなりません。
兵器の設計・開発で他国と提携することはわりと普通に行われており、NATOと組めば兵器に関しては共通の軍事基盤ができます。しかしロシアとは敵対することになる可能性があります。この問題はとても複雑です。
６・アメリカは日本に核兵器の保有を許すべきでしょうか？ シナなどの反日諸国から強い政治的反対があっても、それは可能だと思いますか？
――シナは日本が何をしようと常に文句をつけてきますーー屈伏し属国とならない限りは。
日本の国民と指導層はこのことを理解し、世界のメディアに以下のメッセージを送るべきです。
「シナは北朝鮮、パキスタン、そして現在はイランの核兵器計画を積極的に支援したではないか」
これら3国はテロ支援国家で、これまで70年間にわたりテロと戦争に積極的に関与しています。シナが日本の核保有について文句をいうのは僭越且つ 滑稽です。
７・アジア諸国に対して日本が戦争犯罪を直接謝罪することは長期的にみて日本の利益となるでしょうか、それとも日本の政治的権益を弱めるでしょうか？
――日本はすでに謝罪しています。
シナは日本が属国とならない限り謝罪を受け入れないでしょう。
南朝鮮はもう一世代たたないと成熟国家とならず、自国のほんとうの歴史を理解しないでしょう。だからいつも文句ばかり言っているのです。
謝罪と賠償はもうとっくの昔に済んでいます。いまアジア諸国はシナの侵略に対抗する平和国家同盟を作って将来のために協力すべきであり、過去にこだわるべきではない、そんな時がきています。
他方、シナは1930年代から今日まで、大躍進、文化革命、天安門事件、チベット、ウィグル、満州、内蒙古、ベトナム、インド等々、数百万人のアジア人に対して行ってきた大量殺戮と与えてきた苦しみを謝罪すべきです。そうすれば日本も指導的役割を発揮しようと考え、もしかすれば改めて謝罪を検討するかもしれません。
８・日本は戦争犯罪問題に関して、どういう態度をとるのが最善でしょうか？
――日本はすでに戦争犯罪について何度も支払いを済ませています。加害者たちは絞首刑となりました。
シナは死人を墓から掘り起こし再度処刑せよと毎年のように言うのです。自分らの真の意図と人権抑圧から世界の目をそらすためです。
日本は捕虜に対する罪を公式に認めています。
かつて日本を窮地に追いやった状況（人種戦争、貧弱な補給線、計画の欠如）を理解し、そしてそれでも日本がやらなかったことを虚心坦懐に受け止めてください。
安倍首相は米連邦議会の合同会議ですばらしく振る舞いました。 首相はわが国の退役軍人に謝罪しました。
歴史問題をひきずれば人種差別の罪、あるいは（中世欧州の反ユダヤ運動を煽動した）「血の中傷」であるとユダヤ人が見なす類の領域に入り込むことになります。そこでは過去現実にあった出来事のため、あるいは現実だと思われている出来事のため、或る人種であることにいつまでも罪の烙印が押されるのです。
過去をたどれば、戦争犯罪から免れる国はありません。
ローマ帝国の過剰な暴力について、われわれはいまもイタリアを責めているでしょうか？ ハンニバル将軍のため、北アフリカには決して自主独立を与えてはならないでしょうか？ そしてシナはとりわけ、長年の絶えざる征服と被征服の歴史のため、史上最も犯罪的な諸国の中でも飛び抜けています。
日本は「前に進もう」と言うことができなければなりません。
１・貴方の背景を簡単に教えてください。
２・日本がその戦争犯罪に関して正当性を主張することに対し、今日アメリカが無関心であるのは、日本の積極的な情報提供がないからでしょうか、あるいはアメリカの政治的判断によるものでしょうか？
――両方です、そしてそれ以上です。アメリカや西側諸国では情報のやりとりがどのように行われるのか、日本は理解していません。この点、欧米と日本では大きな違いがあります。
1953～1989年頃ならば、日本は前の戦争について米英の認識だけを相手にしていればよかったし、中韓もその歴史観を作り上げておらず、世界にそれを押し出すこともしませんでした。 だが 中韓 両国とも素晴らしい「マーケティング」能力をもっています。
「マーケティング」が問題の要なのです。
一方、日本は真実と純粋な意図だけで十分 通用すると信じており、真実を話せば人々は－純粋な意図を持っている限り－それを信じてくれるのが当然だと考えます。
しかし西側諸国ではそれは通用しません。その「真実」は、「商品」と同じように「マーケティング」して売り込まねばならないのです。「公民権法」はデモ行進と演説だけではなく、映画、テレビ、書籍、等々で プロモートすることにすることによって ようやく獲得されたのです。
日本は自分たちの「物語」を真剣にプレゼンテーションしているようには見えません。
他の国々と比べてみてください。 各国はいつもアメリカでの「マーケティング」に熱心です。多くのアメリカ人が心から好意を持っているイスラエルでさえ、中東の出来事についてはイスラム過激派の主張と戦うために自分たちの主張を「売り込まねば」ならないのです。
それに日本は、中韓両国からの反日宣伝だけではなく、アメリカの日本への視点にも対抗しなければなりません。
アメリカでは先の太平洋での大戦は、日本に掌握され圧政を敷かれている太平洋地域を日本から解放するために戦った、という大義名分が 信じられています。その見解に異議を申し立てることは、アメリカ人の気持ちからすれば大問題です。実際のところ太平洋戦争は米国が戦ってきた戦争と同様、地政学的条件によるものでしたが。
われわれは大義名分を作り出すことと、プロパガンダに長けていた、これが決定的でした。日本を正当化すると、アメリカ人は「あなたのおじいさんは嘘つきだよ」といわれたのと同じ感情に襲われるでしょう。 ですから日本は、自分たちの大義名分を主張することによって、アメリカ軍兵士ひとりひとりの崇高な犠牲を損なうものではない、それはどうしてか、ということを分からせる必要があります。どちら側の兵士もそれぞれの正義のために戦ったのです。
そうしてアメリカに理解させる努力と同時に 日本は中韓のプロパガンダにも対抗せねばなりません。中韓両国は 自分達の側にアメリカのメディア、学界、政治家を引き寄せるべく莫大な金を注ぎ込んで強力なロビー活動をし、おもてなしをしています。日本はそれに対抗すべく立ち上がりかけていますが、残念なことに中韓の長年よく練られた「魅惑のプログラム」は勝ち続けているのが現状です。
シナの巨大市場に進出すれば莫大な利益を手に入れられる、とメディア各社に誘いをかけているのも、その「魅惑のプログラム」の一環です。 シナ政府はメディアに対して自信ありげに強硬な態度を取っています。好ましくないメディアにはシナ市場への参入を禁止するという脅しが効くからです。アメリカではハリウッドからニューヨークまでこの事実を知っていますが、残念ながら余りにも多くの人がシナに追随しているのです。
３・歴史観が対立していても日米両国は友好的な関係を保てるでしょうか？ それとも双方の間でもっとコンセンサスが必要でしょうか？
――もし日本がその歴史観を正しく わかりやすく 呈示したならば、多くのアメリカ人、とくに退役軍人は自分たちの立場との相似性を見出すことでしょう。
安倍首相は先日の米議会演説で、聴衆の中にいたスノーデン大将に言及しました。硫黄島での戦歴がある大将は、旧敵との和解を示している退役軍人のひとりとしてその場にいたのです。
歴史には当然 必ず見解の相違があります。
問題は、これを利用して中韓が 憎悪と不和を引き起こそうとしていることです。
日本はもっと真剣に、歴史の論理的・感情的なプレゼンテーションを西側諸国に対して行うべきです。
４・フランクリン・ルーズベルトによるJB355（日本本土爆撃計画)、蒋介石軍へのアメリカ人パイロットや戦闘機提供は戦争行為だと思いますか？
――開戦に先立って、アメリカはシナ国民党支援のために多くの支援を行いました。 飛行機燃料だけでなく、CAMCO、顧問、公的あるいは民間のアメリカ人（Herbert Yardleyなどの暗号解読者も）などです。 強力な諜報艦USS Panayもそうです。10年以上にわたりわが国（米国）の太平洋艦隊緊急事態計画では毎年対日太平洋戦の戦争ゲームが行われていました。
日本はこれを知り、抗議を続けていましたが、成果がありませんでした。
アメリカはB17爆撃機をフィリピンに、真珠湾に艦隊を配置し、日本領土（台湾）に対する初期攻撃能力を備えました。ケネディ政権時の10月ミサイル危機のことを思い出してください。ソ連とキューバは主権国（キューバ）の中にミサイル基地を建造しつつあり、アメリカはいまにも第３次世界大戦を始めるところでした。ソ連は退いて戦争を回避しましたが、これはわが国がその勢力圏や重要な国家安全保障領域をいかに深刻に考えていたかを示します。わが国は中南米でも止むことなく介入していますーーはるかに低いレベルではありますが。このような論理を逆にしてみると、日本の行動は理解できるのです。
５・日本は自前の軍と装備を開発すべきでしょうか？ あるいは独仏両国がEUと協力しているように、同盟諸国と協力して兵器を開発すべきでしょうか？
――日本は他のすべての同盟国家とよい関係にあります。どのようなシステムを取り入れるのが最善か、また自国で開発すべきか、日本は検討すべきです。
戦争となれば補給線は絶たれる可能性があり、日本はこのことも考えねばなりません。
兵器の設計・開発で他国と提携することはわりと普通に行われており、NATOと組めば兵器に関しては共通の軍事基盤ができます。しかしロシアとは敵対することになる可能性があります。この問題はとても複雑です。
６・アメリカは日本に核兵器の保有を許すべきでしょうか？ シナなどの反日諸国から強い政治的反対があっても、それは可能だと思いますか？
――シナは日本が何をしようと常に文句をつけてきますーー屈伏し属国とならない限りは。
日本の国民と指導層はこのことを理解し、世界のメディアに以下のメッセージを送るべきです。
「シナは北朝鮮、パキスタン、そして現在はイランの核兵器計画を積極的に支援したではないか」
これら3国はテロ支援国家で、これまで70年間にわたりテロと戦争に積極的に関与しています。シナが日本の核保有について文句をいうのは僭越且つ 滑稽です。
７・アジア諸国に対して日本が戦争犯罪を直接謝罪することは長期的にみて日本の利益となるでしょうか、それとも日本の政治的権益を弱めるでしょうか？
――日本はすでに謝罪しています。
シナは日本が属国とならない限り謝罪を受け入れないでしょう。
南朝鮮はもう一世代たたないと成熟国家とならず、自国のほんとうの歴史を理解しないでしょう。だからいつも文句ばかり言っているのです。
謝罪と賠償はもうとっくの昔に済んでいます。いまアジア諸国はシナの侵略に対抗する平和国家同盟を作って将来のために協力すべきであり、過去にこだわるべきではない、そんな時がきています。
他方、シナは1930年代から今日まで、大躍進、文化革命、天安門事件、チベット、ウィグル、満州、内蒙古、ベトナム、インド等々、数百万人のアジア人に対して行ってきた大量殺戮と与えてきた苦しみを謝罪すべきです。そうすれば日本も指導的役割を発揮しようと考え、もしかすれば改めて謝罪を検討するかもしれません。
８・日本は戦争犯罪問題に関して、どういう態度をとるのが最善でしょうか？
――日本はすでに戦争犯罪について何度も支払いを済ませています。加害者たちは絞首刑となりました。
シナは死人を墓から掘り起こし再度処刑せよと毎年のように言うのです。自分らの真の意図と人権抑圧から世界の目をそらすためです。
日本は捕虜に対する罪を公式に認めています。
かつて日本を窮地に追いやった状況（人種戦争、貧弱な補給線、計画の欠如）を理解し、そしてそれでも日本がやらなかったことを虚心坦懐に受け止めてください。
安倍首相は米連邦議会の合同会議ですばらしく振る舞いました。 首相はわが国の退役軍人に謝罪しました。
歴史問題をひきずれば人種差別の罪、あるいは（中世欧州の反ユダヤ運動を煽動した）「血の中傷」であるとユダヤ人が見なす類の領域に入り込むことになります。そこでは過去現実にあった出来事のため、あるいは現実だと思われている出来事のため、或る人種であることにいつまでも罪の烙印が押されるのです。
過去をたどれば、戦争犯罪から免れる国はありません。
ローマ帝国の過剰な暴力について、われわれはいまもイタリアを責めているでしょうか？ ハンニバル将軍のため、北アフリカには決して自主独立を与えてはならないでしょうか？ そしてシナはとりわけ、長年の絶えざる征服と被征服の歴史のため、史上最も犯罪的な諸国の中でも飛び抜けています。
日本は「前に進もう」と言うことができなければなりません。
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